先に本欄で『ババン時評 狂気の「道連れ自殺」志願』を書いた。昨今の、自分一人では死にきれない若者が人を巻き添えにして死のうとする事件の幼稚さと狂気について、そしてマスコミの報道姿勢について書いた。これはその続きのような話である。
その折に少し触れたが、厚労省の2021年版「自殺対策白書」によると、20年の自殺者数が全国で約2万1000人と11年ぶりに増加した。しかしそれは女性の自殺の2年ぶり増によるもので男性は11年連続減となっている。とりわけ職についていた女性のうち、飲食・サービス業などでの非正規労働に携わる若い女性の自殺が増えている。コロナによる雇用環境の悪化が弱者を襲う。
コロナで精神的・身体的ストレスが嵩じれば、落ち込むだけでなく暴力的な発散もする。新型コロナウイルスの蔓延でストレスが嵩じ、2020年度の家庭内における虐待件数は、06年度に統計を取り始めてから最高の1万7000件超となった。ここでも女性の方が犠牲になる。
経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の調査によると、新型コロナウイルスの感染拡大によって、日本国内でうつ病・うつ状態になった人の割合が２倍以上に増加した。特に、若い世代や失業者、経済的に不安定な人の間で深刻化していると指摘する。
東京大学大学院のWeb調査などでも、コロナウイルス感染症のパンデミック下で、特に若い女性、若年者、高学歴の人などの間で明らかに「希死念慮」の高まりが見られるとして、それらが該当する人に対する支援が必要とされると結論付けている。
令和2年の下半期、２人の有名俳優の自殺及び自殺報道について分析したところ、男女ともに報道後２週間で自殺者数が大きく増加した。男性俳優（三浦春馬さん？）の場合は229人（14.6%）、女性俳優（？）の場合は366人（23.4%）増加した。報道との関係は明らかであり、興味本位や死者への同情・礼賛の報道姿勢がなかったか疑われる。
世界保健機構（WHO）による「自殺報道ガイドライン」は、厚労省も広く奨めているが、その中で報道機関が「やるべきこと」6項目の中に「どこに支援を求めるかについて正しい情報を提供すること」「有名人の自殺を報道する際には、特に注意すること」がある。逆に「やってはいけないこと」6項目の中には「センセーショナルな見出しを使わないこと」「過度に繰り返さないこと」がある。
まさにその、やってはいけないセンセーショナルな報道の繰り返しをやるマスコミ、特に週刊誌やスポーツ新聞、そしてネット報道があり、それに一般人のSNSが加担しているのではないか。この状況に歯止めを掛けなければ、若者の「道連れ自殺」も「後追い自殺」も歯止めがかからず、自殺の連鎖を断ち切ることはできないだろう。（2022・2・18 山崎義雄）
